巨大企業が解体の危機に瀕している。
経済界に様々な話題を振りまいている東芝は現在瀬戸際に立たされているが、既に東芝テックの売却意向も表明され、着実にグループ解体への道を辿っていると思われる。影で不正を行った企業は必ず陽の目を見る事となり、解体への道を辿ることは歴史が示すところである。不正会計の温床となったアメリカの会計事務所アーサー・アンダーセンは解体されたのはほんの一例にすぎない。
東芝にも事業構造を変えることの重要性は十分に認識していたと思う。それは、2000年3月期の連結決算導入を見越して、1997年に東芝の西室泰三当時社長が密かに「関連会社も含めて事業ポートフォリオを見直し、何が必要で何が必要ではないか見極めてほしい」と各事業部に指示を出したことだ。業績が急降下する中、事業の選択と集中しか生き残りの道はないと踏んだからである。※1998年日経テレコン 巨大企業 解体
しかし、20年の歳月が経った今、東芝が直面しているのは解体の危機だ。業績の急降下ではなく巨大な債務超過による企業の存続そのものが脅かされている。残された時間は限りなく少ない。保守的な考えは捨て迅速な行動を実行していかなければ巨大企業の解体は現実のものとなるだろう。（千）